1990年ドイツ語圏のあらゆる日本研究者によって設立された、ドイツにおける学術的日本研究を促進するための機関。 ホームページでは、新刊、関連協会、求人求職、ドイツ語圏の日本学会に関する情報やメーリングリスト「J-Studien」等にアクセスすることができる。

文化、社会及び心理学の各分野において現代日本とドイツを対象とした研究を行い、それらの特徴を比較するといった活動をしている。学会の開催、出版物の発行等も行っている。

日本とドイツの法制度に対する理解を深めるため、両制度に於ける法律家の交流を促進させることを目的とする社団法人。ホームページでは催事、日本での インターンシップ（但し法律事務所に限る）に関する情報、そしてJournal of Japanese Lawを初め、同協会の様々な出版物に関する詳細が述べられている。

現代アジアに関する研究を促進し、国内外のアジア研究者と政治･経済･文化機関との協力を深めるための機関。雑誌「ASIEN」を出版。 ホームページではアジア関係の出版物、学術的催し物、研究部の紹介やリンク集を提供している。

ドイツと日本との間の国際理解の推進を目的とし、特に相手国における企業活動にとって必要な経済的、政治的、そして文化的理解をより深いものにするため、催事の開催や出版物の発行、共同プロジェクトの実施等を行っている。ホームページにはこれらに関する情報の他、求人･求職案内や入会案内等が記載されている。

主にドイツの労働裁判所関係者、労使、労働法の学者によって結成された社団法人。両国間の学術交流を深めるため、ドイツ語圏での日本の労働法に関する研究の推進、奨学金の提供、出版物の発行や翻訳を支援する意味で公益的活動を行っている。

日本とドイツの交流を促進する４６の日独協会からなるVerband。特に文化、学術、経済、社会という4つの分野に重点をおいている。 さらに日本関係の催し物や青少年交流（ホームステイやインターンシップ プログラム）に関する情報提供を行っている。

ドイツ-日本研究所の目的は、「現代日本の文化、社会、経済、日独交流史等の研究を通して相互理解を深めるための一翼を担い、研究の成果を通してドイツにおける日本に関連した研究の発展に寄与するとともに、将来に向けて若い研究者を育成していくこと」にある。その目標を達成するため、日独交流史の調査研究とその資料の収集、若い研究者に博士号を取得するための奨学金の給与、ドイツ語で出版された日本に関する出版物の収集等といった課題を設定している。

1956年、ドイツ連邦議会と外務省のイニシアチブによって設立されたこの機関はアジア各国の政治、経済および社会（特に中国、日本、韓国、インド、東南アジア地域を中心に）の研究を課題にしている。国内外の様々な学術機関と深く交流し合いながら活動している。 現在75.000タイトルを越す所蔵数を有する専門図書館を持っており、様々な書物の発行にもいどんでいる。

アジア文化の探求 をその目的とし、その研究成果として「アジアに関連する様々な専門領域 の知見を広げ、アジア諸文化の多様な展開と交流、相互影響の理解に寄与すること」に励んでいる。ホームページでは研究プロジェクト、出版物、オンライン資料集等の情報が公表されている。

1985年、ドイツのコール首相と中曽根日本国総理大臣の提案を元に創設されたベルリン日独センターの課題は「学術および文化の分野ならびに同分野で経済生活と関連する分野における日独間および国際的な協力を支援し深めること」にある。日独協力の対象範囲には欧州および東アジアの両地域も含まれ、活動内容もコンサート、会議、講演、展示会、日本語講座と幅広い。 9.700タイトルを越す蔵書数を有する図書室を持ち、日独の青少年をはじめとする人的交流に関する活動も行っている。

ケルン日本文化会館は1969年に国際交流基金のドイツ支部として開館し、ドイツ語圏における日本文化の紹介、日本理解の促進、日本とドイツの交流、日本語学習・日本研究の奨励等を目的に多様な活動を行っている。展覧会、コンサート・舞踊舞踏を始めとする公演、映画会、講演会・シンポジウム等を開催しており、主に日本語、ドイツ語、英語の資料を収集した会館図書館には日本社会・文化全般に渡る資料を約20,000点揃えてある。

現代日本の論点が朝日新聞の記事をドイツ語に翻訳したものを通して紹介されているページ。

ドイツ―　日本研究所の定期刊行物。主に研究所所属の研究員が現代日本の文化、経済、社会の各分野で取り組んでいる研究テーマならびに日欧交流史・比較研究に関する論文を発表している。同ホームページでは各記事を無料でダウンロードできる。